毎回間違えて自分が情けなくなる過去問はコレ

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何回やっても間違えた宅建問題を中心に、きょう勉強したことを淡々と書きとめておきます。

自分用のメモです。

ブログに書いておけば、いつでもどこでも空き時間にチェックできるので。

それにしても…

毎回同じところで引っかかるので、情けなくなってきました…トホホです。

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準都市計画区域の地域地区

準都市計画区域では、都市計画を定めることができる地域地区として、以下の8つがある。

  1. 用途地域
  2. 特別用途地区
  3. 特定用途制限地域
  4. 高度地区
  5. 景観地区
  6. 風致地区
  7. 緑地保全地域
  8. 伝統的建造物群保存地区

以上!

メモ

逆にいうと、準都市計画区域では、都市計画に「防火地域」や「準防火地域」を定めることはできません。(上の8つのリストに無いので)

これは平成28年度の過去問で出るんですけど、間違えた後に少し時間をおいてからリベンジしても、いつも「あれ? なんの話だっけ?」ってフリーズしちゃいます(汗)

開発行為に関する工事の廃止

開発許可を受けた者が、開発行為に関する工事を廃止したときは、遅滞なく、その旨を都道府県知事届け出なければならない。

メモ

許可はいらない。届け出でOK!

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準防火地域の建築物について

準防火地域では、以下の条件にあてはまる建物は、耐火建築物にしなくちゃならない。

「地階を除く階数が4以上の建築物」

または

「のべ面積が1,500平方メートル超える建築物」

メモ

ほかにももっといろんなルールがあるんですけど、まずはここから覚えます。これも過去問であったんですけど、何回やっても撃沈しています。基本書のこのページを見ると、しっかり書き込みがしてあるくせに、頭からはスッポリ抜けているんですよね。

がんばれ、ぼくの脳みそ!

前面道路の幅員による容積率制限

建物の前面道路の幅員が12メートル未満のときは、容積率制限が適用される。

低層住居専用地域の「外壁の後退距離」

第一種低層住居専用地域、または、第二種低層住居専用地域では「外壁の後退距離」を定めることが出来る。その距離は1メートル、または、1.5メートル

メモ

外壁の後退距離っていうのは、建築物の外壁(またはこれに代わる柱の面)から、敷地境界線までの距離です。

今回のポイントは、「低層」住居専用地域であること。

「低層」ではない、ふつう(?)の第一種住居地域には、このルールはありません。

「低層」か、そうでないか。ここで見分けるぞ!(←自分に言い聞かせている)

造成宅地防災区域

都道府県知事は…

宅地造成工事規制区域で、宅地造成にともなう災害でたくさんの居住者などに危害を生ずるものの発生のおそれが大きい一団の造成宅地に、造成宅地防災区域を指定することができる。

メモ

これはもう、文章がややこしくて一回では解読できません(笑)

過去問では、「盛土の高さが5メートル未満の場合は、造成宅地防災区域を指定できる。○か×か?」みたいな問題がありましたが、盛土とか関係ないです。

造成宅地防災区域を指定するのに、盛土がどうこうっていう条件は無いのです。

以上が、なかなか覚えられないことの、ほんの一部です。

まだまだ無限にありますが、今回はこのへんで~。

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