勉強したことをブログでアウトプットしたらきっと忘れない

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3か月弱の独学で宅建に合格できるか実験中です。

覚えることが多くて、すでに気が遠くなっています(笑)

宅建の勉強って大変なんですね。これまで勉強されてきたみなさんを尊敬します。

頭がこんがらがることがたくさんあるけど、地道にやっていくしかないですね。

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ブログに書くと覚える

先日、営業保証金についてブログに書きました

そしたら、けっこう自分の中で印象に残って、忘れないんですね。

よく、「アウトプットすると身に付く」といいますが、まさにそれでしょうか。

というわけで今回も、ブログに書くことで勉強内容を自分に印象付けたいと思います。

標識の掲示

今回のテーマは「標識の掲示」です。

標識には、宅建業者のいろいろな情報が書かれています。

免許証番号とか、有効期間とか、代表者氏名とか、場合によっては専任の宅地建物取引士の名前とか。そういうのが書かれています。

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標識の掲示が必要な場面

宅建業者には、標識を掲示する義務があります。

どんな場合にその義務があるのか?っていうのが、よく出題されるようです。

一団の宅地建物の分譲

標識の掲示が必要な場合のひとつとして、「一団の宅地建物の分譲」があります。

業者Aがみずから分譲する場合

たとえば、宅建業者Aがいるとして…

その業者Aがみずから一団の宅地の分譲をするときは、以下の場所で「標識の掲示」が必要です。

  • 宅地や建物の所在地(分譲地や建売現場)
  • 案内所

業者Aの代理・媒介として業者Bが分譲する場合

業者Aが一団の宅地建物の分譲を行うとき…

その代理・媒介として、業者Bが分譲を行う場合には、業者Bは以下の場所で「標識を掲示」する必要があります。

  • 案内所

要点

つまり…

自分でやる場合には、「宅地建物の所在地」と「案内所」に、

代理・媒介としてやる場合には、「案内所」に標識を掲示する義務があるんですね。

過去問に挑戦

これをふまえて、過去問に挑戦です!

平成27年度試験の44問目で、標識の掲示についての出題がありました。

問題

宅地建物取引業者A(甲県知事免許)が乙県内に所在するマンション(100戸)を分譲する

というケースについての問題です。

問題の選択肢に、つぎのようなものがあります。

Aが宅地建物取引事業者Bに販売の代理を依頼し、Bが乙県内に案内所を設置する場合、Aは、その案内所に、法第50条第1項の規定に基づく標識を掲げなくてはならない。

これは○か×か?

むむむ。

うーん。

要するに「Bが設置した案内所に、Aは標識を掲げる必要があるか? ないか?」ですね。

正解

正解は…

×です。

Aは、この案内所に標識を掲げる必要はありません。

Bが設置した案内所だから、あくまでもBが標識を掲げるっていうことですね。

覚えた♪

よし!

ブログに書いたから覚えました。(たぶん)

ブログに全問書けば、全問覚えられる理屈です。

しかーし!

そんなことしてたら、時間がぜんぜん足りませんね(笑)

今のぼくには時間がありません…。3か月で強行突破作戦なので。

ブログに書く内容は、取捨選択しながら、うまくやっていこうと思います。

では、勉強に戻ります!

最後までお付き合いありがとうございました。

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